パンパースはP&G、メリーズは花王、ムーニーはユニチャーム、ハギーズは？さて今年のNISA枠はどこに振る？
画像は中国版のパンパースです。なぜ中国に注目する？
昨晩、米プロクター＆ギャンブル社（P&G）の中間決算発表があり、予想を上回ってさらに通期予想も引き上げたにも関わらず、株価は1.25%の下落。
この辺の市場の思惑はとりあえあず置いておきまして、このP&Gに呼応したか、25日に決算を控えるキンバリー（KMB）も下降トレンド真っ只中。キンバリーは日本ではあまり馴染みがないですが、クリネックスティッシュを作っている会社です。
で、同社のおむつ、ハギーズはP&Gに次いで世界2位。
ちょっと古い2014年のデータですが、下はおむつの世界シェア。
出典：NIKKEI ASIA
1位：P&G（パンパース）
2位：キンバリー（ハギーズ）
3位：ユニチャーム（ムーニー/マミーポコ）
4位：SCA
5位：花王（メリーズ）
なんでいきなりおむつを調べ出したかと言えば、特に昨年、日用一般消費財企業は景気に左右されにくく、安定して成長をし続ける企業であることを思い知らされたからです。
そこでリセットされた今年の120万円分のNISA枠。今年はこれをどこに振ろうかと考えておりました。そこで今年目をつけたひとつが一般消費財。半分はこれに使おうかなと、情報を整理していました。
NISA（非課税枠）の使い方として、高配当を狙うか、上昇益を狙うかで迷う方も多いでしょう。自分の経験上では、高配当はあまりパフォーマンスが良くありませんでした。
例えば高配当を目的とした場合、120万円で配当を5%だとした場合でも、年間配当は60,000円で、内非課税となるのは12,000円。このまま5年続いたとしても非課税分の合計は12,000円×5年で6万円にしかなりません。
これがP&Gの場合だと、過去5年で1.75倍に成長したので、上昇益は90万円。ということは非課税分の合計は18万円になりました（あくまでも過去のお話ですが）。
で、一般消費財と言えば無視できないのは中国です。人口は2024年をピークにインドに逆転されて減っていく見込みですが、日本の10倍以上の14億人市場。
出典：アメリカ部
パンパースの独走は中国でも変わりませんが、日本の頑張りが目立つのと、それと地味に、その合間を縫って中国でも2位に浮上したキンバリーにも目を見張るものがあります。
中国・インドのおむつ市場の拡大
中国でP&Gのパンパースは弱い印象。花王のメリーズが強い。しかしこうも断片化したシェア争いだとなぁ… pic.twitter.com/kSNrFaOQPK
— 気になる企業調べる🐘 (@kininaruzou) January 27, 2018
ということで、鉄板のP&Gは今回ちょっと置いておいて、実はこのキンバリー（KMB）にここ数週間注目していました。
ちなみに配当は現在【3.26%】で、48年連続増配中です（P&Gは同【2.41%】で64年連続増配中）。
3%あれば配当は十分ですが、ただチャート的には過去5年だけを見るとちょっと足踏みですね。昨年末の下降トレンドとも重なり、成長はわずか8%程度。
そこで、一般消費財・生活必需品を総じて考えるなら個別にこだわらずともETF（投資信託の上場版）もあります。
有名どころは「VDC」や「XLY」。詳しくは以下↓
バンガード 米国生活必需品セクター ETF（VDC）
■配当利回り：2.57%
■経費率：0.10%
■5年成長率：+36%
■組入銘柄：P&G、ウォルマート、コカコーラ、ペプシコ、コストコなど
【5年前にVDCに120万円を全振りしていたら？】
配当益：＋15万円（単利で計算）
上昇益：＋61万円
合計：＋76万円
一般消費財セレクトセクターSPDRファンド（XLY）
■配当利回り：0.79%
■経費率：0.13%
■5年成長率：+128%
■組入銘柄：アマゾン、ホームデポ、ナイキ、マクドナルド、スターバックスなど
【5年前にXLYに120万円を全振りしていたら？】
配当益：＋4万円（単利で計算）
上昇益：＋191万円
合計：＋195万円
てか、ここにアマゾンがいるのはちょっと反則です(笑)。
XLYの配当は1%を切っていますが、それはアマゾン（無配当）の比率が21%を占めるためでもあり、しかしその分過去5年の成長率は群を抜きました。コロナ需要でホームデポにも注目が集まったこともあり、特に昨年は急伸。
ただアマゾンは今1単元3300ドル（約35万円）ですから、アマゾンが欲しいけどなかなか手が出しにくいという方には、こちらだと配当もありますし、個別でない分リスクヘッジもかかりますので、選択肢の一つにしてもよいかもしれませんね。
というふうに、アメリカには経費率の低い優良ETFがゴロゴロしていますので、ここも迷いどころです。
おむつから随分話が飛んでしまいましたが、数年前にGoogleがインド向けにAndroid Oneを提供したりと、これから人口が増えていく国に積極的に展開していく企業には注目していきます。
なぜなら、人口増は経済成長の絶対条件だからです。
残念ながら日本はどんどん減っていきますね。
