グロスアップで二重課税調整された、MAXIS米国株式S&P500上場投信（2258）の配当
今回のキーワードは、「グロスアップ額」。
昨年はコロナ騒動でも大きく火がついて、急激に注目が集まりつつある米国投資。細かい計算を挿し込むと頭がパンクするのでざっくり整理すると、米国投資の配当は、基本的には「米国税10％＋国内税約20%」が引かれて、概ね70%程度しか受け取ることができません。
しかしもちろんこれは二カ国間の「二重課税」になりますから、確定申告することで「米国税10％」分はそのほとんどを税金で相殺することはできます。
そんな中、2020年1月1日の税制改正により、投資信託の二重課税が生じないようあらかじめ控除されることになりました。
なんて、私もそれに気づいたのは、一昨日に上のMAXIS上場投信の明細書をもらってからだったんですが(笑)。
しかし配当の譲渡損益を確認しても、最初の明細書とは何一つ数字が合っていなく、細かい額ですが、気になって調べずにはいられませんでした。
もう、どう計算機を弾いても数字が一致しなく、調べれば調べるほどドツボにはまっていったのですが、楽天証券のページにわかりやすい説明がありました↓
上の図は最高にわかりやすく、もうこの通りです。
掘り下げれば、住民税5%はグロスアップが適用されないなど小数点以下の計算が必要になってきますが、細かい計算は必要ないかと。
そんなのは、年金や所得税を本気で検算する人に任せましょう。
要するに手取り分配金が上の図のように「71.8%」から「79.7%」に増えたということです。ちなみに対象となるのは以下の商品とのこと。
・公募投資信託の普通分配金
・ETFの分配金
・上場REITの分配金
・JDRの分配金
まとめ
ということで改めて、いまいち数字がバラバラで全くわからなかった上の2枚の画像の数字部分をまとめると以下のようになります。
■米国税10%が引かれた配当額：5,670円
■グロスアップして国内税額を再計算した配当額：4,999円
■本来の配当額：6,272円
要するに、「6,272円が4,999円になって振り込まれた」（改正前なら4,503円だった）。
計算すると楽天証券のイメージ画像にあったとおり、確かに「79.7%」になっており、うん、ピッタリ！ということです。
さて、昨年はあんな最中でも16%の上昇を見せたS&P500ですが、昨年末の日経新聞では、シーゲル先生が「2021年はさらに15%上昇する」と言っていたこともまだ記憶に新しいです。
「安定した上昇が見込め、S&P500種は年間で15%上がるだろう。ワクチン普及やバイデン政権への移行、金融緩和の継続など好材料が多く、相場が急落するリスクは見当たらない。経済活動の正常化に加え、金融緩和と米政府の経済支援による潤沢な流動性が、旅行・レジャー関連株から素材、資本財株まで幅広く押し上げる。収益力が高いハイテク株も上昇が続くだろう。ただ、ビデオ会議システムなど在宅勤務銘柄は新たな競合相手が増えるため、今年のような急騰は見込めない」
もちろん鵜呑みにはできませんが、経済支援でまだまだじゃぶじゃぶに市場へと流れ出るお金。
それを喜んで「消費」に使ってくれる80%の人によって街が動き、モノが生産され、結局最後は5%の投資思考の人にそのお金が集まってくる。
うん、これもピッタリかな？
↓必読書です。
